韓経:新型コロナと中国ヘイトで…「ゴーストタウン」になったニューヨークのチャイナタウン

  • 2020年12月14日

年末なのにニューヨークのチャイナタウンは歩いている人を見つけるのが難しいほどひっそりとしていた。11日のチャイナタウンの飲食店のテラス席はランチタイムなのにがらがらだった。ニューヨーク=チョ・ジェギル特派員

週末を控えた11日、米ニューヨークのマンハッタンにあるチャイナタウンでは活気を感じられなかった。昼食の時間なのに扉を閉ざした飲食店と商店が多かった。中国料理を求める会社員や観光客のため道を歩くのも大変だった例年とは比較できなかった。新型コロナウイルスの打撃が最も大きいニューヨークとはいえ、コリアタウンなど他の商圏とも差が大きいように見えた。餃子店でお客を待っていたレイさんは「中国系米国人を除くとお客がほとんどない。みんなウイルスのせい」と話した。

◇昨年まで人気スポットだったが…

ニューヨークのチャイナタウンが過去最悪の景気低迷を経験している。コロナ防疫のため営業規制が強化された中で中国人憎悪が大きくなったのが決定的な背景という分析が出ている。マンハッタン南側のウォールストリートと隣接したチャイナタウンは1.99平方キロメートル規模で、ミッドタウンにあるコリアタウンより3~4倍大きい。ジョーズシャンハイ、北京ダックハウスなど有名レストランも並んでいる。

この日のチャイナタウンは営業せず入口に「テナント募集」の張り紙をした食堂が多かった。ゴーストタウンを彷彿とさせた。漢字で「美国銀行」という看板を掲げたバンク・オブ・アメリカのスタッフは「ここチャイナタウンは金融会社などオフィス商圏が挟まっている。周辺の会社員がオフィスに復帰せず打撃がもっと大きい」とした。道を歩く人のうち中国人または中国系米国人とみられる人が80~90%に達した。ある飲茶店の従業員は「昨年はランチやディナーの時間には基本的に30分ほど待たなければ入れなかったが、いまはテイクアウトの注文も多くない」とし虚しいと話した。中国式ベーカリー店の運営者は「今後店内営業がすべて中断されればそれなりに時々入ってきていた注文まで途絶えるだろう」と心配した。ニューヨーク州のクオモ知事はこの日発表した緊急声明でニューヨーク市内の飲食店での店内営業を14日から禁止することにした。

◇東洋人おとしめる落書きに壊された看板も

ここで会った人たちは全員がアジア人を対象にした憎悪犯罪(ヘイトクライム)を心配した。コロンブス公園近くで時計修理店を運営するある露天商は「新型コロナが始まってから今年の春は雰囲気がとても良くなかった。まだ酒を飲んだり麻薬を服用して中国人に乱暴を働く人々がたまにいる」とした。

商売にならず閉店した中国人の店ではスプレーによる落書きが多く目に付いた。東洋人をおとしめる意味を込めた絵もあった。大通りにはだれかが足で蹴って壊した中国語の案内板が放置されていた。

新型コロナ流行後にニューヨーク警察当局に正式に寄せられたアジア人を対象にした憎悪犯罪だけで24件に達する。ニューヨーク市警察のダーモット・シェイ本部長は「今年は暴行や塩酸テロなどアジア人対象の憎悪犯罪が突然増え別途の特別作業班まで設けた。おかげで16件の事件を解決した」と説明した。ニューヨーク・タイムズは「自らを守ろうと生まれて初めて銃を購入するアジア系米国人が急増している。直接的な攻撃対象に名指しされる中国系だけでなく中国人と誤認される恐れがある韓国人なども同じこと」と伝えた。

◇急速にスラム化するチャイナタウン

チャイナタウン忌避の雰囲気は米国全域で現れている。トランプ大統領が新型コロナウイルスを「チャイナ・ウイルス」と呼んでから激しくなったと指摘される。世論調査機関ピューリサーチセンターが6~7月に米国の成人1003人を対象に調査した結果でも回答者の73%が「中国が嫌い」と答えた。

アンケート調査を始めた2005年以降で最も多かった。写真や顧客レビューなどを通じて消費者の関心度を評価する米イェルプによると、2月から先月までニューヨーク、ロサンゼルス、サンフランシスコ、シアトル、ヒューストン、シカゴの6カ所のチャイナタウンの注目度は周辺の市に比べ平均10~20%低かった。チャイナタウンの飲食店、居酒屋、小売店などを検索し推薦した人がそれだけ少なかったという意味だ。

こうした傾向はますます激しくなり、この2カ月間でサンフランシスコのチャイナタウンの注目度は周辺の市に比べ30~40%低かった。ニューヨークのチャイナタウンに対する関心もやはり全体平均より20%ほど低かった。チャイナタウンがスラム化しかねないという分析も出ている。ロサンゼルスのチャイナタウンの路上生活者は昨年6人にすぎなかったが今年は59人に増えたものと市当局は集計した。カリフォルニア大学ロサンゼルス校のポール・オング研究員は「チャイナタウンのビジネスはコロナ前から危機だった。チャイナタウン崩壊が来年にも続く場合、他のエスニック商圏も同じ道を歩くことになりかねない」と警告した。

ヒューストンのチャイナタウンでしゃぶしゃぶ店を運営するデビー・チェンさんはブルームバーグとのインタビューで「多くの中国系米国人が(外国人憎悪のため)攻撃を受けないか恐れている。これが真の米国の姿なのか気になる」と批判した。