M&Aで拡大のサントリー、キリン抜いて日本飲食品業界トップに

  • 2015年2月18日

サントリーホールディングスがライバル企業のキリンホールディングスを抜いて初めて日本飲食品業界でトップに立った。2010年にキリンとの合併交渉が決裂した後、海外M&A(企業の合併・買収)を通じて規模を拡大した結果だ。

サントリーは昨年の売上高が前年比20%増の2兆4552億円(22兆6000億ウォン)、営業利益は30%増の1647億円と16日、発表した。2010年以降、実績が横ばいのキリン(売上高2兆1957億円、営業利益1145億円)を上回った。

昨年5月に米大手蒸留酒ビーム社を買収し、差を一気に埋めた。2009年にサントリーが業界トップのキリンと合併交渉に入った当時、まだサントリーは万年2位という状況だった。両社は日本の人口減少による内需市場の冷え込みが予想される状況で、合併で突破口を見いだすために交渉テーブルに座った。しかし最大争点である合併比率をめぐり隔たりが埋まらなかった。サントリーは合併交渉中にも海外企業のM&Aを進めた。

2009年にニュージーランド清涼飲料企業フルコアグループを750億円で、フランスのオレンジーナ・シュウェップス・グループを3000億円で買収した。2013年には英国製薬会社グラクソスミスクライン(GSK)の飲料ブランドの「ルコゼード」と「ライビーナ」を2200億円で買収した。

サントリーのM&Aの決定版は昨年のビームだった。創社以来最大となる1兆6000億円でビームを買収し、一気に世界3位の蒸留酒企業に浮上した。韓国ではビール会社としてよく知られているが、サントリーはウイスキー製造で有名だ。サントリーが生産する「山崎」「響」などウイスキーブランドは世界的にも名声が高い。

サントリーはM&Aとともに企業支配構造の変化も進めている。100年以上も維持してきた非上場親族経営を終え、2009年に持ち株会社体制に転換した後、2013年には子会社サントリー食品インターナショナルを東京証券市場に上場させた。創社以来初めて外部出身の新浪剛史ローソン前会長も社長として迎えた。