韓経:韓日中5G角逐戦…韓国が平昌で機先制する

  • 2018年2月14日

五輪ほど革新プラットフォームを披露する場所を探すのは非常に大変だ。グローバルブランドのマーケティング展示場であり市場トレンドを読み取れる現場だ。何より先端製品のテストベッドの役割をきっちりとできる所だ。ここでのデータは金脈であるためデータ確保に集中しなければならないという指摘もある。9日に開かれた平昌(ピョンチャン)冬季五輪開会式でも新技術の饗宴は続いた。1218台のドローンがトンボの群れのように空を飾り、ドローンに装着したLED照明は40億色の組み合わせを具現した。1200個のLEDの光で表現した平和のハトの形も印象的だった。

平和のハトは次世代通信網である5Gで連結されたものだった。ドローンの華やかな照明ショーは4KUHD(超高画質の4倍の鮮明度)テレビ技術で全世界に送出された。4Kと5Gの技術が平昌の話題になっている。4Kテレビと5G通信に世界が注目するのは世界の企業がこの技術の確保に激しい戦いを行っているからだ。中国と日本は政府が直接乗りだし技術と市場を先取りしようとしている。平昌に続き2020年の夏季東京五輪と2022年の冬季北京五輪が待っている。日本は最初から堂々と超高画質テレビから4Kを超え8Kで試験送出している。先端放送通信市場に向かった韓日中3カ国の角逐戦がますます激しくなっている。通信速度の覇権を握る国が次世代技術を先取りし支配する様相だ。

◇5G勝負、平昌で幕開け

5Gは一般的にLTEに比べ使用者の体感速度が100倍に達するとされている。遅延時間も1ms(1000分の1秒)だ。自動運転車が急ブレーキを踏めばLTE状態では10メートル滑るが5Gは3センチメートルにもならない。連結範囲もまたLTEに比べ100倍を超える。これを土台に高速の場面を視聴できバーチャルリアリティ(VR)でゲームをすることもできる。自動運転やモノのインターネット(IoT)すべて5G環境で可能だ。仮想通貨とブロックチェーン技術も5Gではるかに使える。そこでむしろ個人消費者中心のモバイル端末市場よりIoT基盤の企業ビジネスがはるかに大きくなると予想したりもする。こうした5G試験サービスが平昌五輪で始まった。5GとVRを組み合わせたスキージャンプ模擬体験なども登場している。

何より韓国と日本、中国がこうした5G競争に積極的に乗り出しているのが注目される。日本は2020年の東京五輪を機に日本全域で5Gを商用化することにした状態だ。中国政府もまた通信装備会社のファーウェイと通信サービス会社のZTEが協力することにした。中国は来年下半期に正式に5Gスマートフォンを発売すると発表した。2020年の商用化が目標だった韓国も来年に商用化を繰り上げようとしている。商用化時期がさらに前倒しされ年内に3カ国で最初に先手を打つこともできる。平昌の5G試演成功がそれだけ火をつけたのだ。

◇通信装備市場はさらに激しく

通信装備市場も揺れ動いている。4G時代まで世界を支配していたノキアとエリクソンなど既存の通信装備会社に中国ファーウェイ、サムスン電子などがシェアを拡大するために挑戦状を出している。欧州と日本の大企業中心だった勢力図が大きく変わる可能性がある。

ファーウェイとZTEの中国2大企業が価格を大きく下げている。これら企業は米国市場進出が厳しく日本や韓国などでの大型受注に血眼になっている。米上院は7日にファーウェイとZTEの通信装備を購入したり借りないように規制する内容の法案を発議した。もちろん中国企業に対する保安不安のためだ。これに合わせKTはすでに中国のネットワーク装備会社であるファーウェイとZTEなどに提案要請書を伝えた状態だ。

サムスン電子も積極的に受注戦に飛び込んでいる。サムスン電子は昨年8月に日本のKDDIとともに5Gを通じ時速190キロメートルを超える速度で走行する自動運転車の実験に成功した。「高速移動時の通信接続技術で卓越する」という評価を受けている。サムスン電子は中国企業が米国市場から抜ければその空白を埋められると専門家らは占っている。

日本企業も米国市場に積極的に飛び込もうとしている。エリクソンなど既存の通信会社は5G最高速度目標をすでに達成した。米国はトランプ政権が独自に5G技術を確保するため投資に熱心だ。トランプ政権が網中立性を取り除こうとしたのもこうした5G投資を円滑にするためのものという分析がある。

◇日本は超高画質テレビ放送に積極的

高画質テレビでは日本が積極的に乗り出している。NHKは平昌五輪で8K試験放送に乗り出している。2020年の東京五輪時に8K超高画質放送中継計画を発表した状態だ。日本のパナソニックとソニーなども8K用テレビを出している。昨年4K商用化を宣言した韓国を追い抜くという戦略だ。中国もまた4Kを超え8Kの扉を叩いている。韓国もKTスカイライフがサムスン電子とともに8KUHD全国単位放送の試演に成功した。韓日中の高画質放送確保競争が平昌を基点に激しくなる見通しだ。米国や欧州では地上波で4K超高画質を見るのが難しい状況だ。ケーブルまたは、モバイルアプリケーションでも4Kを見ることができる。韓日中の競争が世界の視聴者のメディア選択権をさらに難しくしている。放送と通信の激しい競争が世界のメディア業界を揺るがしている。

◇5G商用化までは難関山積

5Gでは何より周波数問題が深刻だ。通信用高周波は携帯電話が多く使っており飽和状態だ。低周波は多くの通信帯域を提供するが木の葉でも低周波を防げるほど弱いのが短所だ。ハードウェアはまた別の変数だ。5Gはより多くのアンテナと基地局、光ファイバーが必要だ。

最大の変数は需要がまだ創出されていないことだ。エコノミスト誌によると世界移動体通信事業者協会(GSMA)が昨年通信業界の最高経営責任者(CEO)に最大のリスクは何かとアンケート調査した結果、確実なビジネス事例が見られないという回答が半分以上だった。当面の需要が確保されていないという意だ。VR技術は発展しているのに市場が形成されていないのと同じだ。

超高画質テレビでも周波数が障壁だ。地上波が超高画質放送のために要求している周波数帯域(700MHz)の確保だ。放送局はUHD放送を一般家庭でも視聴するには周波数割当と関連制度の改善が一日も早くされなければならないとの立場だ。韓国政府の積極的な関心と投資も業界の要求事項だ。平昌を基点に情報通信の巨大な戦争が始まった。この戦争の勝負は第4次産業革命を繰り上げるだろう。居眠りやよそ見をしていれば未来はない。