日本・欧州に仕事奪われる韓国プラント業界

  • 2015年5月12日

低オイル価格基調が続く中で、韓国プラント企業などが深刻な「春の端境期」を体験している。

プラント機資材企業のポスコプランテックは11日、ストップ安の1635ウォンで取引を終えた。この企業は蔚山(ウルサン)工場の生産設備縮小、元利金444億ウォン(約49億円)の延滞など悪材料が相次ぎながら最近7取引日の間に5回もストップ安まで落ちた。海外プラント損失拡大などで昨年の純損失規模は2797億ウォンまで増えた。

チタニウム素材を利用してプラント装備・部品を生産するTSMテックは20日の上場廃止を前にこの日から整理売買に入った。6日に預金不足で電子手形35億ウォンを決済できず最終不渡り処理された。1年前は6410ウォンだった株価が471ウォンに下落した。3月には石油化学プラント機資材企業ウヤンHCが企業更生手続きを申請しだ。

ハナ大韓投資証券のパク・ムヒョン研究員は「オイル価格が1バレル=100ドルに上がらない限り、プラント業界の不振は続くこと」としながら「特に国内プラント企業は核心技術の不在でさらに難しい状況」と診断した。プラントのエンジニアリング技術が複雑になって多様化しながら欧州・日本などの海外プラント企業にこれまでの受注物量まで奪われているという説明だ。

50年以上の業績を持つ中堅プラント企業も実績不振に困難を経験している。国内の代表的な産業用バルブ製造企業の聖光(ソングァン)ベンドは昨年の営業利益が537億ウォンで前年対比で半減となった。テグァンの営業利益(121億ウォン)も2013年の3分の1水準に減った。聖光ベンドの株価は1年前に比べて35.85%、テグァンは43.23%下落した。