サムスン電機が事業再編…「核心」だけ残して整理

  • 2015年5月14日

サムスングループの電子部品系列会社であるサムスン電機が、非主力事業を整理して核心事業だけを残す大々的な事業構造調整を進めている。昨年、石油化学および防衛事業部門を韓火(ハンファ)に譲渡する「ビッグディール」を行った後、しばらく静かだった「選択と集中」戦略を再稼働するものとして注目されている。

13日サムスンによれば、サムスン電機は競争力が落ちている非主力事業を整理するとの方針によって構造調整対象を圧縮している。

サムスン内では「積層セラミックコンデンサ(MLCC)、カメラモジュールなど一部の主力事業を抜く全事業が構造調整の検討対象」という話が出ている。具体的には電源モジュール、ハードディスクドライブ(HDD)モーター事業などが整理対象に上がっている。2事業の売り上げは昨年基準でそれぞれ7000億ウォン(約760億円)と4000億ウォンでサムスン電機全体の売り上げ(約7兆1000億ウォン)の15%を占める。

サムスン電機は今年の前半期中に整理対象事業を決める方針だ。構造調整方法としては事業中断・売却・分社化など多様な案を検討するという。

サムスン電機が事業再編に出たのは昨年の実績不振が直接的な契機となった。サムスン電機の昨年の営業利益は17億ウォンで前年対比99%減少した。サムスンの自己診断の結果「競争力の回復のためには非主力事業を大幅に整理する必要がある」という指摘が出た。

サムスン電機の関係者は「競争力強化のためにすべての可能性を残して検討しているが、まだ確定したものはない」と話した。