【取材手帳】人脈なしではダメだという韓国フィンテック

  • 2015年11月18日

「30分単位で投資家らとのミーティングが入っている。直接会おうという所が多く考える余裕もない」。

12日、香港のサイエンスパークで開かれた「シティーモバイルチャレンジ(CMC)」の会場で会った韓国内のフィンテック(金融+技術)企業のB代表の顔からは笑いが消えなかった。CMCは米国のシティグループが毎年世界有望のフィンテック企業たちの技術事業化を助けるために開く行事だ。今年は国内企業3社など計17社の企業が招待された。現場には新しいフィンテック技術を探すAIA、マスターカードなどグローバル金融企業やベンチャーキャピタルの関係者たちでいっぱいだった。即席の投資ミーティングも開かれた。B代表もこの日一日10人余りのグローバルベンチャーキャピタルの関係者に会ってフィンテック技術を説明するのに忙しかった。

CMCの現場に対する評価は韓国フィンテック産業に対するほかの国内企業の評価とは全く違った。国内でも今年に入ってからフィンテックに対する関心が高まっている。青瓦台(チョンワデ、大統領府)と金融当局がフィンテック育成のための政策も出した。

だが企業らの評価は厳しい。ある国内スタートアップ代表は「韓国でフィンテック企業の成功要件は、技術ではなく誰を知っているかにかかっている」とつねった。フィンテック企業が技術を商用化するには銀行など従来の金融会社の資金支援などの協力が必須だが、国内銀行の敷居が依然として高いという話だった。「韓国とは違い、ここでは技術力さえあれば良い。ほかのものは考慮する必要がない」というCMCに対する評価とは正反対だ。

若くて賢い創業者が最初は技術で成功するという考えで研究開発(R&D)に執着するが、時間が経つほど学校や故郷の先輩たちに連絡するという企業代表もいた。また別のフィンテック企業のP代表も「『Eメールを何通か送って何度か訪ねてきてプレゼンテーションをしたから支援を受けられるという考えはするな』という銀行員もいる」と耳打ちした。

今年、国内の銀行は「フィンテックコンパニオン」を競争的に自任している。だがもともとしっかりした支援を受けられないというのが国内企業たちの哀訴だ。フィンテック企業をパートナーではなく技術力を持った「乙」程度で片付けているということだ。

パク・ハンシン記者